学校の耐震診断の必要性
幾度となく訪れる地震というものは、私たち日本人に大きな不安と恐怖を与えているものです。最近起きた東北大震災、阪神淡路大震災などでは、実に多くの方が犠牲となりました。 建物もほとんどが崩壊し、街の様子も変わり果てた姿でした。

いつ来てもおかしくない地震を日本ではたくさんの対策を取っています。
例えば建築基準法により、震度6以上の地震が発生しても即座に崩壊しないという法律を設けていたり、医療機関や、会社、工場、学校などには地震速報システムを導入しているところもあります。 
各家庭でも地震の対策として、防災グッズなどを常備していたりと様々な方法で地震対策に努めています。
そして実際に災害が起きた場合、最も重要な避難場所として提供されるのが学校です。 学校には耐震診断といって、大規模な地震に対してどの程度耐えることができるのかを調べ、診断しなければいけないという決まりがあります。 耐震診断には一次診断と二次診断、三次診断があります。
一次診断・・
主に壁量にチェックをします。 各階の柱と壁の断面積とその階が支えている建物重量から計算する最も簡便な方法です。
二次診断・・
主に柱、壁の強さと粘りのチェック。 設計図面が残っている場合、各階の柱と壁のコンクリートと鉄筋の寸法から終局耐力を計算し、その階が支えている建物重量と比較をします。 その他、2種要素、極短柱、下階壁抜け等を検討し、コンクリートの圧縮強度・中性化等の試験、建物の劣化状態などの調査が必要となります。 1次診断より結果の信頼性が高く、公共建築物で最も多用されています。
三次診断・・
柱、壁の強さと粘りに加え、梁を考慮した診断方法です。 設計図面が残っていることが前提で、2次診断の柱と壁に加えて梁も考慮して計算し、現行建築基準法の保有水平耐力計算とほぼ同程度のレベルで 建物の終局耐力を計算する方法ですが、保有水平耐力計算という計算方法の 、 計算上の仮定に最も左右されやすく、高層建築や鉄骨造が対象となる事が多いのです。
学校に耐震診断が必要なのは、学校を最も重要な避難場所として利用されるため、より丈夫で、安全な建物にしなければならないからです。 耐震診断により、安全な建物として災害時に利用できるのはとてもありがたい事ではないでしょうか。